消波ブロックによる堤体背後の腹付工
2026/07/24 更新従来技術
・捨石による腹付工の設置 ・堤体の拡幅
新規性
消波ブロックによる滑動抵抗力が明確でなく、設計で考慮できないという課題があったが、滑動抵抗力算定方法を明らかにしたことにより、消波ブロックによる腹付工を滑動抵抗として考慮できるようにした。
期待される効果
消波ブロックによる滑動抵抗力を考慮しないため、例えば設計波の増大により大型のブロックで嵩上げを行う場合、撤去した既設の消波ブロックは他に転用するか、転用先がない場合は廃棄していた。
また、背後に捨石による腹付工を新たに設けるか、あるいは堤体を拡幅して堤体の安定性を確保(向上)していた。
本技術の活用により、撤去した消波ブロックを堤体の安定性向上目的で活用できるため、消波ブロックの廃棄、捨石による腹付工設置や堤体拡幅といった工事が不要となり、工費の低減、工程の短縮が期待できる。
また、背後に捨石による腹付工を新たに設けるか、あるいは堤体を拡幅して堤体の安定性を確保(向上)していた。
本技術の活用により、撤去した消波ブロックを堤体の安定性向上目的で活用できるため、消波ブロックの廃棄、捨石による腹付工設置や堤体拡幅といった工事が不要となり、工費の低減、工程の短縮が期待できる。
適用条件
① 自然条件
・高波浪を受ける防波堤の背後で特に有効である。
② 条件
・港内側で十分な広さが取れて、航路等の制約がないこと。
③ 技術提供可能地域
・日本国内であれば制限は無し。
④ 関連法令等
特になし
・高波浪を受ける防波堤の背後で特に有効である。
② 条件
・港内側で十分な広さが取れて、航路等の制約がないこと。
③ 技術提供可能地域
・日本国内であれば制限は無し。
④ 関連法令等
特になし
活用効果
- 経済性
- 向上(75.82%)
- 品質
- 同程度
- 施工性
- 向上
- 工程
- 短縮(74.64%)
- 安全性
- 向上
- 周辺環境
- 向上