新規性
・自然由来物質(一部道内産)を原料とした。
・処理水の反応閾値が低温~高温までと、大幅に広くなった。
・前処理(pH調整)が不要で、後処理(環境基準)のみの対応となった。
・巨大フロックの形成が可能となった。
・フロックからの再溶出がない。
・1材(粉体)での処理が可能となった。
・処理水に応じ、200%~400%の増量が可能となった。
期待される効果
・自然由来物質(一部道内産)を原料としたことにより、自然・水生生物・魚類に配慮した、環境に優しい凝集材である。
・処理水の反応閾値が低温~高温までと、大幅に広くなったことにより、自然の変化に左右されずに使用できる。また、寒冷地でも使用できる。
・前処理(pH調整)が不要になったことにより、作業負担を軽減出来、かつコスト縮減が図られる。
・巨大フロックの形成が可能となったことにより、処理工程(フィルタープレスでの処理等)の短縮に繋がった。
・1材(粉体)での処理が可能となったことにより、作業負担を軽減出来、かつコスト縮減が図られる。また、工期やスケジュールに影響を及ぼさない。
・従来工法では、薬剤の増量で魚類への毒性が高くなるが、本製品では、高濃度の処理水に多くの添加をしても、魚毒性がない。
適用条件
① 自然条件
・寒冷地でも問題なく使用出来る。
② 現場条件
・特になし。
③ 技術提供可能地域
・日本全国で提供が可能である。ただし、自治体により別途処分費が掛かる場合がある。
④ 関係法令等
・金属等を含む産業廃棄物に係る判定基準を定める省令の規準(平成17年10月14日環境省令第32号)
・公害対策基本法に基づく土壌の汚染に係る環境基準
・都道府県条例