「控え式砕石かご擁壁」グラベルボックス
2021/03/09 更新-
製品単体図
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イメージ図
NETIS登録番号：QS-190025-A
概要
・かご部と胴込部が一体化した構造。
・網目の細かい金網を本体に採用することで、かご部には砕石などの小粒石の中詰材を、胴込部にはクラッシャーランを使用でき、中詰め作業を簡素化できる。
・胴込部の控え幅を現場の条件に合わせて変更することが可能で、高い直高に適応可能な技術。
・本体は亜鉛アルミ合金めっき溶接金網で構成されており、本設工事に採用可能な耐久性を有する。
新規性
・大型ブロック積工における、現場打ちコンクリート（胴込・裏込コンクリート）を用いた工程が不要になる。
・大型ブロックは重量物であり、供給エリアが限られるが、新技術は金網等、大型ブロックよりも部材が軽量となる。
・大型ブロック積工よりも本体の単位体積重量が軽いことから、地耐力が低い現場にも適応できる。
・大型ブロックは重量物であり、供給エリアが限られるが、新技術は金網等、大型ブロックよりも部材が軽量となる。
・大型ブロック積工よりも本体の単位体積重量が軽いことから、地耐力が低い現場にも適応できる。
期待される効果
・現場打ちコンクリート（胴込・裏込コンクリート）を用いた工程が不要となり、経済性の向上及び工程短縮が見込まれる。
・大型ブロック積工より使用部材が軽量で、運送コストを低減させ、供給エリアを拡大できる。
・地耐力が低い現場に適応可能であるため、適用範囲の拡大となる。
・大型ブロック積工より使用部材が軽量で、運送コストを低減させ、供給エリアを拡大できる。
・地耐力が低い現場に適応可能であるため、適用範囲の拡大となる。
適用条件
① 自然条件
・特になし。
② 現場条件
・建設機械としてバックホウを使用するため、作業スペースとして旋回半径3.0～8.0m程度が必要。
・資材搬入路として、幅3.0m程度が必要。
③ 技術提供可能地域
・全国。
④ 関係法令等
・特になし。
・特になし。
② 現場条件
・建設機械としてバックホウを使用するため、作業スペースとして旋回半径3.0～8.0m程度が必要。
・資材搬入路として、幅3.0m程度が必要。
③ 技術提供可能地域
・全国。
④ 関係法令等
・特になし。
