地盤改良体方式斜め土留め工法
2026/01/27 更新-
斜め土留め工法
NETIS登録番号：KT-190058-A
概要
傾斜させた地盤改良体によって自立形式の土留め壁を構築する工法。
従来技術
直立の土留め壁と支保工
新規性
直立した土留め壁工法から、傾斜させた地盤改良体による土留め壁工法に変えた。
期待される効果
1．支保工が不要となり、
・支障のないスムーズな内部掘削や躯体構築が可能となるため、施工性の向上が図れる。
・架設・撤去の手間や賃料が削減できるため、経済性の向上が図れる。
・土留め壁の撤去が不要となるため、工程の短縮が図れる。
2．地盤改良体が地中に残置されることで、地盤変状抑制の効果があるため、周辺環境への影響抑制が図れる。
・支障のないスムーズな内部掘削や躯体構築が可能となるため、施工性の向上が図れる。
・架設・撤去の手間や賃料が削減できるため、経済性の向上が図れる。
・土留め壁の撤去が不要となるため、工程の短縮が図れる。
2．地盤改良体が地中に残置されることで、地盤変状抑制の効果があるため、周辺環境への影響抑制が図れる。
適用条件
① 自然条件
・台風や大雨などの悪天候時は作業を行わない。
② 現場条件
・作業スペースは13m×4m＝52m2程度、プラントスペースは10m×10m＝100m2程度必要。
③ 技術提供可能地域
・技術提供可能地域については制限なし。
④ 関係法令等
・特になし。
・台風や大雨などの悪天候時は作業を行わない。
② 現場条件
・作業スペースは13m×4m＝52m2程度、プラントスペースは10m×10m＝100m2程度必要。
③ 技術提供可能地域
・技術提供可能地域については制限なし。
④ 関係法令等
・特になし。
活用効果
- 経済性
- 向上
- 品質
- 同程度
- 施工性
- 向上
- 工程
- 短縮
- 安全性
- 同程度
- 周辺環境
- 向上
施工事例・施工実績
工事採用実績
- 国
- 公
- 民
- 2件
