新規性
・リアルタイム風速表示、10分間の平均風速表示を、施工場所に設置した監視BOX「本体」と現場事務所に監視用BOX「子機」又は「PC」、重機の運転席に監視用「タブレットPC」に同時に監視数値を表示。
・2種類のパトランプ、警報音の出力が監視BOX「本体」、現場事務所監視用「子機」、監視用「PC」に同時に出力対応。
・設定した警報基準値に達すると、現場関係者全員に「警報」アラートメールを送信。
・監視データはロガーを使用することなく、Webサーバー(FTPサーバー)のため、大容量で保存でき、いつでも監視データをダウンロードできる。
・リアルタイムにWeb監視カメラで施工場所全体の様子と監視データを見ながら(水位、風速、風向、振動、騒音等)安全対策、環境対策に反映できる。
・ソナー付水中ロボットカメラ(ROV)は、ダイバーが監視できない場所に潜行してA、Bの作業ができる。
A:河川、ダム、橋脚等の洗掘、堆積状況を陸上から確認。
B:人が潜水できない深層に、ケーソン、大型ブロック等を監視員なしで計画地点に設置できる。
・スマートホンの位置情報を活用した品質確保と注意感知システム
A:注意喚起(運搬車両の危険ヶ所予告と警報、建設機械同士の接近防止対策)
B:コンクリート打設管理(プラント出発-施工場所到着-打設開始-打設終了の信憑性確保)
C:転圧回数の管理(GPS位置情報と時間を記録して転圧回数の信憑性確保)
D:運行数量管理(土砂運搬車を位置情報で管理、運搬回数、数量、場所、運行速度を管理する)
期待される効果
・監視データを施工場所の作業員と現場事務所、重機の運転者と共有できるため、適切な対応と指示が出せる。
・クレーン等の運転席から「風速」、「風向」を確認できるため作業効率の向上と安全性に繋がる。
・工事現場での強風、瞬間風速が施工関係者全員で共有でき、事故防止に繋がる。
・風の影響を受ける作業に正確な監視データをもとに安全性の向上が図られる。
・自然災害時の対応が現地の状況を踏まえて対策ができる。
・住宅地や近隣地域、学校、病院、介護施設等との環境問題対策に監視データを接近施工の住民に周知しながら施工ができる。
・災害時(出水時、土砂災害、雪崩、洪水等)にリアルタイム監視映像を関係者と情報の共有ができる。
適用条件
① 自然条件
・屋外での使用可能
・風速計:監視範囲(0~60m/s)/-40℃~+70℃(結露しないこと)
・水位計:監視範囲(0~1000cm)/温度-40℃~+70℃(結露しないこと)
・騒音計:監視範囲 -10℃~+50℃/使用湿度範囲30%~90%(結露しないこと)
・振動計:監視範囲 -10℃~+50℃/使用湿度範囲30%~90%(結露しないこと)
・雨量計:監視範囲 -40℃~+70℃(結露しないこと)
・温度、湿度計:監視範囲 -40℃~+70℃(結露しないこと)
・Web監視カメラ 監視範囲 温度:0 ℃~40 ℃/直射日光を避けて設置/湿度:20 %~80 %結露なきこと/
・水中ロボットの潜水範囲、0から-500mまで
・陸上部にGPSと、水面下は、高性能音響ソナーを縦方向、横方向の2種類で目的ポイントに設置可能。
② 現場条件
・本システム使用する場所でインターネット環境を構築する。
・現場事務所、重機運転席室内、監視用表示パネルシステムがインストールされているPCのある場所。
・「インターネット接続方法は下記3方法に限る」
A 現場事務所内の有線LAN(100m以内)、無線LAN(0~3km程度以内)でインターネットの構築。
B docomoデータ通信回線によるインターネット接続。( ※ docomo通信圏内であること)
C IPSTAR衛星回線でインターネット接続。
・高い樹木や建物、構造物等の影響がない場所で足場、単管を使用して本システムを設置するスペースを確保できること。
・水面が穏やかで、うねりがないこと。
・上空の視界が広いこと(GPS電波を受信できること)
③ 技術提供可能地域
・日本国内。
・インターネット接続回線がある場所。
・各商用電力会社供給の電源または、発電機、太陽光発電の電源があること。
④ 関係法令等
・特になし。
使用する機械・工具
- PC用監視システム
- Web監視カメラ
- Webサーバー
- 監視ボックス「本体・子機」
- 監視用PC