土壌改良固化材「ハーデンL」
2025/04/22 更新従来技術
生石灰による土質改良と覆土
公的評価番号等
NETIS登録番号:TH-240014-A
新規性
生石灰による土質改良に比べ改良直後からpH を抑えたアルカリ域にすることが可能で更に、養生期間を経て中性域に向かうため、覆土が不要となる。
期待される効果
安定処理工について低pH値での土質改良が可能な非セメント系固化材に変えたことにより、覆土をする必要がなくなるため、経済性、施工性の向上および工程の短縮が図れる。
適用条件
① 自然条件
・強雨、強風、低温、降雪時は施工を行わない。
② 現場条件
・自走式改良機による作業ヤードは、25m×40m=1000m2以上を必要とする。
③ 技術提供可能地域
・技術提供地域については制限なし。
④ 関連法令等
・環境基本法(令和3年5月改正、環境省)
・再生資源の利用促進に関する法律(リサイクル法)(令和4年5月改正、環境省)
・循環型社会形成推進基本法(平成24年6月改正、環境省)
・土壌汚染対策法(平成29年6月、環境省)
・水質汚濁防止法(平成29年6月、環境省)
・廃棄物の処理及び清掃に関する法律(令和1年6月、環境省)
・農用地の土壌の汚染防止等に関する法律(平成23年8月30日、環境省)
・強雨、強風、低温、降雪時は施工を行わない。
② 現場条件
・自走式改良機による作業ヤードは、25m×40m=1000m2以上を必要とする。
③ 技術提供可能地域
・技術提供地域については制限なし。
④ 関連法令等
・環境基本法(令和3年5月改正、環境省)
・再生資源の利用促進に関する法律(リサイクル法)(令和4年5月改正、環境省)
・循環型社会形成推進基本法(平成24年6月改正、環境省)
・土壌汚染対策法(平成29年6月、環境省)
・水質汚濁防止法(平成29年6月、環境省)
・廃棄物の処理及び清掃に関する法律(令和1年6月、環境省)
・農用地の土壌の汚染防止等に関する法律(平成23年8月30日、環境省)
活用効果
- 経済性
- 向上
- 品質
- 同程度
- 施工性
- 向上
- 工程
- 短縮
- 安全性
- 同程度
施工事例・施工実績
工事採用実績
- 国
- 10件
- 公
- 18件
- 民
- 12件
施工手順
この工法の電子書籍をみる
会社情報
- 会社名
- (株)アグロジャパン
- TEL
- 0584-33-1774
- 企業情報
- 公式サイト