環境負荷低減型固化材HSS工法「ドクトール」

2023/04/17 更新

施工状況（自走式改良機）

NETIS登録番号：CB-120028-VR（旧登録）

概要

汚染土壌を高炉スラグやペーパースラッジ灰を使用して重金属類を吸着し不溶化する技術

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製品概要

新規性

・汚染土壌の対策として、掘削除去による処分場での廃棄処分が主流であるが、不溶化後、現場で利用できるものとした。
・また固化機能も備えているため、埋め戻し後の土壌改良を行う必要がない。
・重金属類を効果的に不溶化するため、反応後のpHが中性域である。
・これらのことを利用して、現場付近が河川・湖沼・田畑でも安全に施工できる固化材としても利用可能である。
・従来の高炉スラグを原料とするものは、高炉セメントなどセメントとの配合品が主流であるが、ペーパースラッジ灰（製紙工場の灰分）・リサイクル石膏等のリサイクル材を主原料とした。
・スラリー利用を可能にした。

期待される効果

・汚染土壌の掘削除去による処分場廃棄の施工費と比べ安価である。
・不良土を現場利用することができるため、環境に優しい。
・pHが中性域のため、環境に優しい施工も可能である。
・製品形状をスラリー状でも可能としたため、ロータリーブレンダーやバケットミキシング等による中層改良が可能である。
・セメントが含まれていないため、強度を保ちつつ処理後の再掘削が可能である。
・原料に高炉スラグやペーパースラッジ灰等を使用したため、再泥化しない。

適用条件

① 自然条件
・基本的には、雨天時の作業は不可（対象土が、泥化しない程度の小雨の場合は施工が可能）
② 現場条件
・作業ヤードは、バックホウ等の旋回範囲・改良材の仮置き場等を考慮し、少なくとも200m2～300m2ほど必要。
③ 技術提供可能地域
・制限なし。
④ 関係法令等
・環境基本法最終改正平成23年8月30日法律第105号
・土壌汚染対策法通称「土対法」最終改正平成23年6月24日法律第74号
・建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律通称・略称「建設リサイクル法」最終改正平成23年8月30日法律第105号
・汚染土壌に係る環境基準について（平成3年度8月23日環境庁告示第46号）
・土壌汚染対策法に基づく調査及び措置に関するガイドライン改訂版2011年（環境省水・大気環境局土壌環境課）
⑤ その他
・汚染土壌については、ガイドラインに従い、適用可能性試験（トリータビリティー試験）を実施する必要がある。
・その他、施工前に配合試験が必要な場合がある