移動式発破防護バルーン
2022/02/03 更新新規性
・発破時の飛石が届かない範囲まで、ずり搬出設備を退避させるとともに、常設の設備に対して防護壁を設ける工法から、バルーンでトンネル断面を塞いで飛石を受け止める工法へ変えた。
期待される効果
・バルーンでトンネル断面を塞いで飛石を受け止める工法に変えることにより、
1)クラッシャーを始めとしたずり搬出設備を切羽へ近づけてずり搬出時間を短縮することが可能となるので、施工性の向上や工程短縮を図ることができる。
2)飛石の散乱距離が30m程度まで抑制されることにより、飛石の衝突の可能性が低くなるため、安全性の向上を図ることができる。
3)騒音が低減されるため、周辺環境への影響を抑制することができる(発破時に計測された最大の騒音圧は125dB、低周波音圧は148dB(装薬量100kg相当、切羽から100mの場合)となり、従来技術の場合より小さくなる)。
1)クラッシャーを始めとしたずり搬出設備を切羽へ近づけてずり搬出時間を短縮することが可能となるので、施工性の向上や工程短縮を図ることができる。
2)飛石の散乱距離が30m程度まで抑制されることにより、飛石の衝突の可能性が低くなるため、安全性の向上を図ることができる。
3)騒音が低減されるため、周辺環境への影響を抑制することができる(発破時に計測された最大の騒音圧は125dB、低周波音圧は148dB(装薬量100kg相当、切羽から100mの場合)となり、従来技術の場合より小さくなる)。
適用条件
① 自然条件
・特になし
② 現場条件
・特になし
③ 技術提供可能地域
・技術提供可能地域については制限なし
④ 関係法令等
・特になし
・特になし
② 現場条件
・特になし
③ 技術提供可能地域
・技術提供可能地域については制限なし
④ 関係法令等
・特になし