GS石灰処理土 GSソリッド
2022/12/19 更新-
GS石灰処理土 GSソリッド 製造フロー図
NETIS登録番号：QS-160044-A（旧登録）
概要
建設発生土とGS粒調砕石を用いた高強度地盤材料
新規性
建設発生土にGS粒調砕石（特殊配合）を混合し、生石灰を添加した地盤材料である。
期待される効果（詳細）
・設計CBR100%以上を発揮でき、長期的に安定した地盤材料である。
・建設発生土を50%使用するので資源の有効利用が図れる。
・再掘削後も盛土材等として再利用可能である。
・高強度特性により施工厚さを低減でき、それに伴う掘削量、運搬費、敷き均し等が低減できる。
・建設発生土を50%使用するので資源の有効利用が図れる。
・再掘削後も盛土材等として再利用可能である。
・高強度特性により施工厚さを低減でき、それに伴う掘削量、運搬費、敷き均し等が低減できる。
適用条件
① 自然条件
・原則として降雨時の施工は避けるが、小雨程度なら施工可能。
② 現場条件
・建設発生土は第1種、第2種建設発生土に限る。
・ダンプトラック等が進入できる箇所。
③ 技術提供可能地域
・GS石灰処理土GSソリッドの供給は、同社より約40㎞圏内。福岡県南部地域、佐賀県東部地域、大分県西部地域とするが、他の地域についても出荷可能であるが運搬費を考慮することとなる。
・プラント技術の提供地域については制限なし。（GS粒調砕石の製造可能なプラントとする）
④ 関係法令等
・土壌汚染対策法（平成15年環境省告示第18号、19号）
・原則として降雨時の施工は避けるが、小雨程度なら施工可能。
② 現場条件
・建設発生土は第1種、第2種建設発生土に限る。
・ダンプトラック等が進入できる箇所。
③ 技術提供可能地域
・GS石灰処理土GSソリッドの供給は、同社より約40㎞圏内。福岡県南部地域、佐賀県東部地域、大分県西部地域とするが、他の地域についても出荷可能であるが運搬費を考慮することとなる。
・プラント技術の提供地域については制限なし。（GS粒調砕石の製造可能なプラントとする）
④ 関係法令等
・土壌汚染対策法（平成15年環境省告示第18号、19号）
使用する機械・工具
- タイヤローラ
- ダンプトラック
- バックホウ
- ブルドーザ
