原位置微生物活性化型のバイオレメディエーション（EDC工法）
2024/08/30 更新-
新技術の活用イメージ
-
新技術の活用によるバイオレメディエーションのイメージ
NETIS登録番号：KT-210060-A
概要
微生物栄養剤（EDC）を用いて、VOC汚染土壌を原位置で浄化処理する工法（原位置微生物活性化型のバイオレメディエーション（EDC工法））。
VOC汚染土壌・地下水に適用可能。
新規性
VOC汚染土壌の浄化処理について、掘削、場外搬出処理の上で購入土により埋め戻しをする方法から、嫌気性微生物の繁殖を促進する微生物栄養剤（EDC）の注入による方法に変更した。
期待される効果
・汚染土壌の場外搬出に必要な工程がなくなるため、運搬作業に伴う汚染土の大気中への拡散がなくなり、周辺環境への影響の低減が期待できる（周辺環境への影響）。また、飛散粉塵の吸入予防のための防塵マスク等の着用が不要になるために、作業環境が向上する。（作業環境）
・地下水流下方向に浸透液の拡散が可能となる結果、掘削除去のみでは処理が困難な嫌気性状況下にある地下水部分を含めた広範囲の浄化対策が可能となり、周辺環境への影響の低減が期待される。（周辺環境への影響）
・汚染土処理に必要な掘削、運搬、処理及び購入土埋め戻しの作業がないため、施工工程が短縮化し（工程）、施工コストが減少する。（経済性）
・地下水流下方向に浸透液の拡散が可能となる結果、掘削除去のみでは処理が困難な嫌気性状況下にある地下水部分を含めた広範囲の浄化対策が可能となり、周辺環境への影響の低減が期待される。（周辺環境への影響）
・汚染土処理に必要な掘削、運搬、処理及び購入土埋め戻しの作業がないため、施工工程が短縮化し（工程）、施工コストが減少する。（経済性）
適用条件
① 自然条件
・地下水温10～35℃であること
② 現場条件
・プラント設置スペースとして、7m×5m＝35m2／現場が必要であること
③ 技術提供可能地域
・技術提供地域については制限はない。
④ 関係法令等
・土壌汚染対策法（平成14年法律第53号・改正平成22年4月1日・最終改正平成31年4月1日）環境省
・土壌汚染対策法に基づく調査及び措置に関するガイドライン（改訂第3版）（平成31年3月）環境省 水・大気環境局 土壌環境課
・地下水温10～35℃であること
② 現場条件
・プラント設置スペースとして、7m×5m＝35m2／現場が必要であること
③ 技術提供可能地域
・技術提供地域については制限はない。
④ 関係法令等
・土壌汚染対策法（平成14年法律第53号・改正平成22年4月1日・最終改正平成31年4月1日）環境省
・土壌汚染対策法に基づく調査及び措置に関するガイドライン（改訂第3版）（平成31年3月）環境省 水・大気環境局 土壌環境課
施工事例・施工実績
工事採用実績
- 国
- 3件
- 公
- 7件
- 他
- 多数
