浅海底観測システム
2024/08/30 更新-
浅海底観測システム
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システム全体
NETIS登録番号：CBK-160003-VR
概要
ビデオカメラ及びGPSジャイロを搭載した遠隔操作無人船(ROV)によりコンクリート構造物等を撮影し、位置情報付の画像を合成する技術。
新規性
・潜水士をROVに変えた。
・潜水士による目視を、ROVに搭載したビデオカメラ画像に変えた。
・ビデオカメラ画像にGPSジャイロの位置情報を付加した。
・潜水士による目視を、ROVに搭載したビデオカメラ画像に変えた。
・ビデオカメラ画像にGPSジャイロの位置情報を付加した。
期待される効果
・ROVを使用することにより、作業員による直接目視の必要性が無くなり、安全性が高まった。
・位置情報付の画像を合成することにより、点検を机上でかつ複数人で作業、確認ができミス防止となった。
・位置情報付の画像を合成し、データとして保存することで点検箇所の管理が容易になった。
・位置情報付の画像を合成することにより、点検を机上でかつ複数人で作業、確認ができミス防止となった。
・位置情報付の画像を合成し、データとして保存することで点検箇所の管理が容易になった。
適用条件
①自然条件
・流速2ノット以下
・波高1.0m以下
・風速10m/s以下
②現場条件
・ROVの喫水以上の水深(0.8m)が必要。
・ROVの水面上の高さ(0.5m)に障害となるものがないこと。
・港湾施設の撮影対象との間に障害が無く、また撮影対象との距離を一定に保てること。
・水中透明度6.5mまで。
③技術提供可能地域
制限なし
④関係法令等
・河川法
・測量法
・水路業務法 第1～26条、28～30条
・海上衝突予防法 第1～31条
・海上保安庁告示102号、103号、156号、157～160号
・流速2ノット以下
・波高1.0m以下
・風速10m/s以下
②現場条件
・ROVの喫水以上の水深(0.8m)が必要。
・ROVの水面上の高さ(0.5m)に障害となるものがないこと。
・港湾施設の撮影対象との間に障害が無く、また撮影対象との距離を一定に保てること。
・水中透明度6.5mまで。
③技術提供可能地域
制限なし
④関係法令等
・河川法
・測量法
・水路業務法 第1～26条、28～30条
・海上衝突予防法 第1～31条
・海上保安庁告示102号、103号、156号、157～160号
施工事例・施工実績
工事採用実績
- 国
- 0件
- 公
- 2件
- 他
- 0件
施工手順
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