新規性
・ヒ素、セレン、鉛、カドミウム、フッ素、ホウ素等様々な重金属類に対応することが可能。
・濃度の異なる複数種の重金属類汚染であっても全ての有害物質に対し有効である。
・効果発現pH領域が広い。
・無機系材料であり、有機系材料とは異なり微生物等により分解されることがない。
・高い吸着能力を有しており少量の使用により有害物質を吸着することが可能。
・施工には専門性が必要なく、容易で簡便な対策が可能。
・汚染状態に見合った適正な処理が可能。
期待される効果
■汚染水処理
・吸着速度が高い為、急速濾過方式での連続処理が可能となり処理装置のコンパクト化が可能となる。
・凝集沈殿方式のようにスラッジ処理工程を必要としない為、処理工程の短縮につながる。
・汚染水との接触のみで効果が発現する為、特殊性の高い設備を必要とせず設備費用の削減が可能となる。
■汚染土壌・廃棄物処理
・有害物質を含む汚染土壌や廃棄物を場内で処理することが可能であり、排出・運搬時の有害物質拡散防止が可能となる。
・収納量が有限である処分場への搬入量をゼロとすることが可能となる。
・少量の資材使用で処理が可能となる為、資材費用を削減し経済性の向上につながる。
・複合汚染に対応することが可能である為、複数の薬剤を併用する必要がない。
・不溶化工法適用時にはセメント系固化材とは異なり化学的な反応である為、養生期間の短縮が可能となる。
・外的環境に及ぼす影響が小さく、本来の土質を保った処理が可能となる。
・吸着層工法適用時には全量撹拌・混合の必要が無く、吸着層の敷均しのみとなり工期の短縮が可能となる。
・吸着層工法適用時には可溶性重金属類を把握することで、必要最小限の使用量となり過剰対策の抑制が可能となる。
適用条件
① 自然条件
・資材が流出及び散逸する程の強風・大雨等の異常気象時を避ける。
② 現場条件
・吸着層工法適用時には地下水層以上の場所に吸着層を設置する。吸着層を形成する母体土は粘土のような著しく透水性の低いものは避ける。
③ 技術提供可能地域
・制限なし。
④ 関係法令等
・土壌汚染対策法
・水質汚濁防止法
・金属などを含む産業廃棄物に係る判定基準を定める省令
・環境基本法(環境基準)
使用する機械・工具