新規性
・従来技術はコンクリート基礎であったが、本工法は鋼管杭基礎である。
・従来技術は、施工延長の両端に落石の衝突を見込まない端末スパン(3.0m)を設置していたため、最低3スパン(9.0m)以上の設置が必要であったが、本工法は、新しい緩衝機構と支柱の頭部連結により、端末スパンを省略し、1スパン(3.0m~6.0m)からの設置が可能となった。
・端末スパンの省略や従来よりも長い支柱間隔(6.0m)により、延長毎の部材点数が少ない。
・ワイヤロープの取付けを従来の固定式からスライド方式に変更した緩衝機構(スライド機構)により、衝突エネルギーの分散や吸収を効率的に行うことが可能となった。
期待される効果
・鋼管杭基礎であるため、地山掘削、埋め戻し作業を不要とし、道路際や斜面中腹等、設置場所を選ばず、あらゆる条件化で施工可能である。
・端末スパンの省略により、設置可能範囲が拡大した。
・従来に比べ、部材点数が少ないことから、施工性及び経済性の向上が見込める。
適用条件
① 自然条件
・特になし。
② 現場条件
・どのような地質でも施工可能である。
・掘削機(エアーハンマー)の設置可能箇所。必要スペース1.0m×1.0m程度(斜面の傾斜や平場のスペースにより異なる)。
③ 技術提供可能地域
・制限なし。
④ 関係法令等
・特になし。
使用する機械・工具