電子制御ヒータ式雨雪量計
2024/08/30 更新新規性
降雪時の雨量計測にて従来技術である加熱した不凍液対流による融雪方式(温水式)から電子制御ヒータによる融雪方式に変更した。
期待される効果(詳細)
・電子制御ヒータによる融雪方式に変更したことにより、以下の効果がある。
(1)不凍液劣化による融雪性能の低下が生じないため、品質の向上が図れる。
(2)毒性のある不凍液(エチレングリコール)を取り扱わないため、安全性の向上が図れる。
(3)不凍液の交換・廃棄作業も不要となるため、施工性の向上が図れる。
(4)省電力化によりCO2排出量を削減できるため、周辺環境への影響抑制が図れる。
(5)産業廃棄物である不凍液を排出しないため、周辺環境への影響抑制が図れる。
(6)不凍液の循環対流構造が不要となるため小型軽量化が図れ、梱包箱の段ボール使用量を削減できるため、周辺環境への影響抑制が図れる。
(7)設置および保守点検時の工数を削減でき、さらに不凍液の処分費(産廃処理)も削減できるため、経済性の向上が図れる。
(8)不凍液の注入・交換作業が不要となるため、工程の短縮が図れる。
(1)不凍液劣化による融雪性能の低下が生じないため、品質の向上が図れる。
(2)毒性のある不凍液(エチレングリコール)を取り扱わないため、安全性の向上が図れる。
(3)不凍液の交換・廃棄作業も不要となるため、施工性の向上が図れる。
(4)省電力化によりCO2排出量を削減できるため、周辺環境への影響抑制が図れる。
(5)産業廃棄物である不凍液を排出しないため、周辺環境への影響抑制が図れる。
(6)不凍液の循環対流構造が不要となるため小型軽量化が図れ、梱包箱の段ボール使用量を削減できるため、周辺環境への影響抑制が図れる。
(7)設置および保守点検時の工数を削減でき、さらに不凍液の処分費(産廃処理)も削減できるため、経済性の向上が図れる。
(8)不凍液の注入・交換作業が不要となるため、工程の短縮が図れる。
適用条件
①自然条件
特になし
②現場条件
特になし
③技術提供可能地域
技術提供地域については制限なし
④関連法令等
気象業務法(施行 1952年12月1日)
特になし
②現場条件
特になし
③技術提供可能地域
技術提供地域については制限なし
④関連法令等
気象業務法(施行 1952年12月1日)
施工事例・施工実績
工事採用実績
- 国
- 12件
- 公
- 6件
- 他
- 1件