2019.09.19
北海道新幹線
函館から道都・札幌へ 北の大地に響く槌音 前回の東京オリンピックに向けて1964年に開業した東海道新幹線東京～新大阪間。これを皮切りに路線網は拡大を続け、現在では北海道から九州までつながっている。
2019.09.19
北陸新幹線
金沢～敦賀間の開業を前倒し 2015年に金沢まで開業した北陸新幹線。富山や石川では観光客が増加するなど経済効果も発揮している。金沢以西は敦賀まで建設中で、開業の前倒しも決まった。
2019.07.24
2020 東京オリンピック・パラリンピック①
目標にしてきた世界一コンパクトな大会 追い込みに入ってきた施設整備 開催時期が刻々と迫ってきている東京オリンピック・パラリンピック。
2019.07.24
2020 東京オリンピック・パラリンピック②
コスト削減へ見直されてきた施設計画 設計者が変更になった新国立競技場 2020 東京オリンピック・パラリンピックのメイン会場となる新国立競技場。国が建設する唯一の施設である。
2019.07.24
2020 東京オリンピック・パラリンピック③
市街地再開発事業を活用した選手村 民間事業者のノウハウも生かす 競技場とともに五輪開催で不可欠な施設が選手村である。東京都が主体となって中央区晴海に整備している。
2019.07.24
2020 東京オリンピック・パラリンピック④
チケットも発売され高まる開催ムード 600万人を超えたIDの登録者 チケットの発売が開始されるなど開催日程が刻々と迫ってきた2020 東京オリンピック・パラリンピック。
2019.06.19
水道事業の現状と民営化を探る①
人口減少で崩れてきた収支のバランス 水道法が改正されて水道事業が民営化されようとしている。理由は施設の老朽化や人口減少など複数ある。
2019.06.19
水道事業の現状と民営化を探る② 埼玉県さいたま市
黒字経営を確保していく 水道事業の民営化について実務を担当している自治体などは、どのように受け止めているのか。さらに、事業そのものの実情は。
2019.06.19
水道事業の現状と民営化を探る③
水道事業の救世主となるか "民営化" 水道の民営化には複数の形態がある。すべて公営で行っていたものを完全民営化するものと一部民営化に大別される。
2019.02.28
2019年度政府予算案①
概論 平成最後の予算 初めて100兆円の大台を突破する 平成最後となる31年度（2019年度）予算。
2019.02.28
2019年度政府予算案②
国土交通省の予算内容について 災害対策など4分野を重点化 2019年度予算について、今回から国土交通省の予算内容について紹介していく。
2019.02.28
2019年度政府予算案③
被災地の復旧・復興 東日本大震災と続発した自然災害対策 国土交通省の2019年度予算の4つの重点分野のうち1つ目の「被災地の復旧・復興」では、東日本大震災と続発した大規模自然災害がテーマである。
2019.02.28
2019年度政府予算案④
国民の安全・安心の確保 頻発・激甚化する自然災害に備える ソフト・ハードを含めて広範囲に及ぶのが2つ目の「国民の安全・安心の確保」である。
2019.02.28
2019年度政府予算案⑤
力強く持続的な経済成長の実現 高速のダブルネットワークで機能強化 ストック効果を重視した社会資本整備を戦略的に推進することによって目指すのが3つ目の「力強く持続的な経済成長の実現」である。
2019.02.28
2019年度政府予算案⑥
豊かな暮らしの礎となる地域づくり 地域の魅力や資源を活かす 都市や地域間の格差をなくし、等しく成長していくために従来から取り組んでいるのが地域の活性化である。
2018.11.12
国際コンテナ戦略 港湾①
船舶の大型化に対応し官民が協力して機能を強化 四方を海に囲まれたわが国では、輸出入物資の多くを海運が担っている。
2018.11.12
国際コンテナ戦略 港湾②
全国から拠点港湾に荷を集める「集荷」 船舶の大型化などに対応するために国が打ち出した国際コンテナ戦略港湾政策の3本柱が、「集荷」、「創荷」、「競争力強化」である。
2018.11.12
国際コンテナ戦略 港湾③
港湾の背後地に流通施設を整備する コンテナの需要をいかに増加させて、輸送船のわが国への寄港を維持すると同時に拡大させていくか。国際コンテナ戦略港湾政策の3本柱の2本目が「創貨」である。
2018.11.12
国際コンテナ戦略 港湾④
大水深ターミナルなど進む機能強化 港湾施設の機能強化も進んでいる。大水深コンテナターミナルや港湾運営会社に対する国の出資制度を創設して競争力を強化する。
2018.05.22
東京圏の都市鉄道のあり方①
2030年を目標にした6つのテーマ 首都圏で鉄道関連施設の再整備が進んでいる。国土交通省の交通政策審議会が答申した「東京圏における今後の都市鉄道のあり方について」に沿ったもので、2030年を各事業の目標にしている。
